呼吸療法認定士とは
3学会呼吸療法認定士とは
そもそも呼吸療法認定士ってどんな資格なの？
資格持ってたらいいことあるのかな？
調べるの面倒だな。
という方、良かったら目を通してください。
呼吸療法認定士とは？
＊特定非営利活動法人 日本胸部外科学会
＊一般社団法人 日本呼吸器学会
＊公益社団法人 日本麻酔科学会
の3学会における、「3学会呼吸療法認定士認定委員会」が創設した認定資格です。
国家資格ではありません。
のなかで、それぞれの職種において、呼吸療法を習熟し、呼吸管理を行う医療チームの構成要員を養成し、かつそのレベルの向上を図ることなどを目的としています。
呼吸療法の実施には、呼吸不全の病態の理解と管理、人工呼吸器の取扱い、吸入療法、酸素療法、薬物療法、呼吸リハビリテーションなど広範囲かつ深い知識が求められます。勉強をする過程で、現場で使える知識を幅広く学び取ることが出来る資格であるとも言えます。講習会で講師に立つ先生方は第一線で活躍されいる方ばかりで、直接お話を聞けるチャンスでもあります。
なお近年、言語聴覚士も対象資格に入れるべきとの議論も出ています。私もその通りだと思いますし、STが呼吸器リハビリに介入する価値は高いと考えます。 ちなみに、類似資格として、STは呼吸ケア指導士の資格であれば取得可能です。
呼吸療法認定士の需要ってあるの？
超高齢社会のなか、重症患者さんをはじめ呼吸管理の必要性は高まっています。急性期、回復期、慢性期を問わず呼吸療法の知識やスキルが求められるなかで、その専門知識を学んで活かしていけるのが呼吸療法認定士です。
呼吸療法の実施において、適切な呼吸管理を行うということはとても重要なことですが、呼吸管理を十分に行える人材がまだ少ないのが現状ではないでしょうか。まだ、認知度はそれほど高い資格ではないですが、今後さらに需要は高まると予想されます。
呼吸療法認定士って何人いるの？
呼吸療法認定士の合格者数は
2019年度(第24回試験まで)現在
臨床工学技士 6,781人
看護師 27,342人
准看護師 496人
理学療法士 17,066人
作業療法士 1,711人
合計 53,396人
(公益財団法人 医療機器センター発表)
となっています。上記の通り、看護師の取得者が多い傾向にある様です。また、呼吸器の現場では、理学療法士や作業療法士が呼吸リハビリテーションを実施する場面も多い事から看護師に次いで多くなっていると予想されます。
呼吸療法認定士×看護師
看護師における呼吸療法認定士の資格取得者数は、全体の約51%を占めています。
医療現場では、救急、ICUでの人工呼吸器の管理はもちろん、術後の合併症ケア、排痰、吸引、ウィーニングの実施など、機器の管理から深い知識が求められる中心的な存在です。患者さんと最も近い立場にある看護師は、患者さんの高齢化に伴って複雑化している呼吸管理においても、その知識と経験が今後も期待されています。
資格取得された後、認定看護師としてステップアップをされる方もいらっしゃいます。呼吸療法認定士として得た知識は、呼吸器の知識も問われる認定看護師へ進む上でも欠かせない知識となります。
呼吸療法認定士×理学療法士
理学療法士における呼吸療法認定士の資格取得者数は、全体の約35%を占めています。呼吸器疾患の患者さんが多い病院の療法士や、呼吸器に興味かあり勉強したいという療法士、キャリアアップに向けて資格取得をしたい療法士など様々いらっしゃいます。
理学療法士は、チームの一員として、他職種と連携して、呼吸リハビリテーションを提供し、呼吸の改善、呼吸管理を行なっていきます。もし、呼吸療法チーム（RST：Respiration Support Team）が組まれていれば、呼吸療法認定士はそのチームに抜擢されることになるでしょう。特に、COPDや肺がん術後の患者さんに対する呼吸リハのエビデンスが代表的ではないでしょうか。呼吸療法認定士を持っている理学療法士はまだ少ないので、重宝されるかもしれませんね。
また、理学療法士協会の認定理学療法士制度において、呼吸療法認定士はポイントがつく対象資格なので、申請する事が出来ます。
呼吸療法認定士×作業療法士
作業療法士は、2014年(第19回試験)から呼吸療法認定士の資格を取得出来る様になりました。作業療法士における呼吸療法認定士の資格取得者数は、2019年時点で約1700人。全体の約3%です。理学療法士と共通したことが言えると思いますが、呼吸療法認定士を持っている作業療法士はまだまだ少なく、希少価値がかなり高いです。呼吸リハで効果を出して、患者さんのQOLを高めることが出来れば最高ですね。
呼吸療法認定士とお金
呼吸療法認定士の資格を取得して給料アップだ！と期待する方もいらっしゃるかと思います。私もそのひとりです。しかし、現実は、、、この資格を取得しても、直接給与が上がるということは難しいのが正直なところです。勤務先によっては、資格手当などが貰える場合もあるようですが、基本的には可能性は低いです。
職場の教育制度がある場合、ポイントが付いたり、評価の対象になる事があるので、確認すると良いでしょう。また、転職を視野に入れている方は、資格が武器にもなりますし、交渉次第では給与面でもプラスが期待出来るかもしれません。
